こんにちは。盟生総研株式会社の赤澤です。今回は「プレスリリース」についてお話していきます。

あなたは「プレスリリース」をご存じですか？「名前は聴いたことあるなあ…」という方が多いのではないでしょうか？プレスリリースとは、報道機関にアプローチし、メディアなどから自社のサービスなどの情報を伝えることができる手法のことを言います。実はこのプレスリリースという手段、効果的に実施すれば集客成果に繋がりやすい方法となっています。そこで今回は、プレスリリースの内容やメリット、プレスリリースの実際の実行方法についてお伝えしていきます。今回の記事を読んであなたもぜひプレスリリースを一緒に活用してみましょう！

 

プレスリリースとは？

プレスリリースとは、テレビや新聞、Webなどのメディアでニュースとして取り上げられることを目的とした取り組みです。報道機関に対して、自社のサービスや商品、取り組みなどの情報をネタとしてアプローチし、ニュースとしての掲載を目的として情報を発信します。

もっと簡単に言うと、「こんなニュースがあるので報道として情報を発信してください！」というのを報道機関にお願いし、報道機関は関心があるものを報道のネタとしてテレビや新聞、Webなどのメディアで情報の発信を行います。「こんなニュースがあるので報道として情報を発信してください！」と報道機関にアプローチする文書のことをプレスリリースと言います。このプレスリリースを見て報道機関は、ニュースのネタとなりそうなものをテレビや新聞、Webなどに取り上げたりします。

 

プレスリリースの目的

プレスリリースの目的は、プレスリリースを報道機関に送ることによって「世間のユーザーに情報を発信してもらう」ことにあります。

プレスリリースの発信によってメディアに取り上げられる効果はとても大きく、テレビに取り上げられたり、ニュースで記事が掲載されたりすることによって得られる宣伝効果は以下のようなことが挙げられます。

 

• 認知の拡大
• 売上の拡大
• ビジネスチャンス
• ファンの獲得
• 事業投資の申込
• 企業イメージの向上

 

以上のような効果があり、これだけでもプレスリリースの効果は大きいものだと分かりますが、これらを通してステークホルダーにより良い印象を感じてもらいやすくなります。社会的な認知・信頼も高まることから、多くの企業や事業経営者たちが実施をしています。

 

プレスリリースの4つのメリット

ここまではプレスリリースの内容や目的について解説してきました。では企業や事業経営者たちがプレスリリースを実施するのにはどのようなメリットがあるのか解説していきます。

 

メディアへの掲載が可能

前述していることですが、プレスリリースのメリットは何よりメディアへの掲載が可能なことです。

プレスリリースを配信し、その情報がメディアに掲載されると、そのメディアを見た世間からの信頼はとても高まります。また、プレスリリースは、プレスリリースを見たメディア関係者が取材を実施する場合もあります。取材を受け、メディアに取り上げられる効果はかなり大きいものになるでしょう。

 

ステークホルダーの信頼性が高まる

プレスリリースの実施は、ステークホルダーに広く情報発信ができ、ステークホルダーの信頼性が高まります。

ステークホルダーとは、「利害関係者」という意味があり、企業における利害関係者すべてを指す言葉になっています。例えば、株主、経営者、従業員、顧客などのことです。プレスリリースを報道機関に出し、メディアに情報発信がされることにより誰もが閲覧できるようになるので、顧客や従業員、従業員の家族にも自社の動きを伝えることが可能です。メディアという世間的に信頼性が高いもので情報発信できることは、大きな信頼性に繋がるのです。

 

事業投資・業務提携などのきっかけになる可能性も

プレスリリースは事業投資・業務提携などのきっかけになる可能性も大いにあります。

投資先を探す投資家や、提携先を探す企業などもプレスリリースをチェックしており、貴重な情報源として活用されているのです。社会への貢献性や事業の成長性などが注目され、プレスリリースを通じてビジネスチャンスになりえる可能性も考えられます。

 

費用対効果が高い

プレスリリースは、メディアに情報を発信させることができれば大きな費用対効果が得られます。

プレスリリースを自社で行う場合、ほぼコストをかけずに実施することができます。かかるコストを挙げるならば、社内でのプレスリリース作成コスト・配信業務にかかる手間がかかります。「自社での実施は難しそう…」と感じるのであればプレスリリース代行会社への依頼も可能で、もちろん費用は掛かりますが、メディア掲載を獲得できれば費用対効果は抜群です。広告出稿などより費用を抑えて低コストで高いパフォーマンスを発揮できるでしょう。

 

プレスリリースを実施する際の3つの注意点

企業や事業経営者たちが実施すると、かなり効果が期待できるプレスリリースですが、注意点としてはどのようなことがあるのでしょうか？ここからはプレスリリースの注意点3つを解説していきます。

 

確実に掲載できるわけではない

プレスリリースを実施する際に必ず理解しておいてほしいのが、確実にメディアに取材・掲載ができるものではないということです。時間をかけて練りに練って作成したプレスリリースでメディアに取材・掲載される可能性を高めることはできるかもしれませんが、取材・掲載を決めるのはあくまでメディア側です。

メディア関係者は、様々なプレスリリースを受け取っており、その中からネタを探して、興味・関心を引くものを選んでいます。あなたのプレスリリースが読んでもらえないこともあれば、メディア関係者の興味・関心を引かない可能性もあります。確実にメディアに取材・掲載ができるものではないということは心得ておきましょう。

 

報道内容はメディアが決める

プレスリリースを出し、メディアに取り上げられる際、報道の内容はメディアが決めるものです。

プレスリリースは報道内容に関して、企業側から「これは必ず伝えるようにしてください！！」といったような明確なリクエストを出すことはできず、大まかにメディアが決定するようになります。世間にとって必要な情報に変更されて掲載されるようになるので、考えていなかったような形で報道される可能性もあるということです。プレスリリースを作成する際は自社として伝えたいことを書くことも重要ですが、「報道側にどのように受け取ってほしいか」ということも考えながら作成が必要でしょう。

 

掲載される確率を上げるには手間がかかる

前述したように、プレスリリースを出したからといって必ずメディアに取材・掲載がされるわけではありませんので、取材・掲載されるためにはそれ相応の工夫が必要です。その工夫には時間と手間がかかってしまうことは覚悟しておきましょう。

やはりプレスリリースは、取材・掲載がされるだけの社会性や貢献性、これからの成長性が伝わらなければ難しいです。何も伝わらず、メディア関係者が「使いたい」と思わなければ取材・掲載はされません。また、時間と手間をかけて作成しても必ずメディアに取り上げられるとは限りません。自社でそこまでの時間と手間をかけたくないのであれば、弊社のようなプレスリリース代行業者に依頼するのも一つの手段でしょう。

 

プレスリリースはどのように行えばよいのか

プレスリリースのメリットや注意点についてお伝えしました。ここからはプレスリリースの実際の行い方について解説していきます。作成したプレスリリースを送る方法は、「直接報道機関に送る」「プレスリリース代行会社に依頼する」の2つの方法があります。

 

自社で実施してみる

自社で直接報道機関に送る場合は、まずは各メディアを選定しましょう。テレビや新聞、Webのニュースサイトなど様々なメディアがありますがメディアによって取り上げ方も違うので、自分の発信したい情報を「どのように取り上げられたいか」によって、メディアを選定することが重要です。選定ができれば、郵送やFAXで送るのか、Web上で送るのか、各メディアによって送付方法も変わってきます。送付方法もきちんと調べ、正しく送るようにしましょう。

 

代行会社に依頼する

自社で実施するのが不安な場合は、プレスリリース代行会社に依頼するのも良い手段です。

自分でメディアを1つずつ選定する手間が無いので、労力を削減できます。どのように打ち出せばメディアが取り扱ってくれやすいか、どのような社会性・成長性をプレスリリースに入れていくと良いか、なども含めてアドバイスを実施してくれるので、「自社でやろうとしても全く分からない」という人もメディアに出る確率を高めることができるでしょう。

 

プレスリリースを作成する際の重要6ポイント

メディアには数多くのプレスリリースが配信されており、その中から「取材・掲載すると良いネタになるな」というものを選び、各メディアに発信がされます。つまり数多くのプレスリリースの中から、選ばれやすいプレスリリースを作成する必要があるのです。ここからはどのようなプレスリリースを作成すると選ばれやすいのか、プレスリリースを作成する際の重要なポイントについて解説します。

 

タイトル・見出しを見ただけで内容が理解できる

プレスリリースは、タイトル・見出しを見ただけで内容が理解できるものにしておきましょう。

プレスリリースの内容がすぐに分かるようなタイトルや見出しにしておくと、メディア担当者の目につきやすくなります。特に重要になるのはタイトルです。そのプレスリリースの内容を的確に伝えられるようなタイトルをつけるように心がけましょう。

 

分かりやすい画像や動画を盛り込む

プレスリリースには、内容が分かりやすくなる画像や、効果的な動画を盛り込むのも大切です。画像などがなく、文章だけのプレスリリースだと、メディア担当者の目にとまりにくくなってしまう恐れがあります。

プレスリリースの配信内容が新商品やサービスなどの場合、商品の写真や実際のサービスの動画などを合わせて配信することで、メディア担当者にとってもイメージがしやすいプレスリリースになります。そうすることでメディア担当者の目にも止まりやすいですし、もしメディアで発信されるとなった時にも、自分たちが伝えたかった内容がきちんと伝えられる可能性が高まります。

 

ホームページのリンクを貼っておく

プレスリリースには、自社のホームページのリンクを貼っておきましょう。

プレスリリースで自社の商品やサービスに興味を持っていただいた時のために、ホームページのリンクを貼っておいて、より詳細を知れるようにしておくことは重要です。興味を持ったその瞬間にホームページを見ていただくことで、さらに興味を持っていただくことに繋がるので、ホームページのリンクは忘れずに貼っておきましょう。

 

具体的な数字データを使い、事実を伝える

プレスリリースは、具体的な数字データを盛り込み、しっかりと事実を伝えていきましょう。

「多くの」などの抽象的な言い回しではなく、「90％のお客様が」などの数字データを盛り込むと説得力が増し、さらに信頼度も上がります。しかし、その分正確な数字やデータを記載するように心がけましょう。事実が誤っていた場合、自社や自分自身に対する信頼度が落ちてしまいます。プレスリリースでは、正しい情報を伝えることに細心の注意を払うべきです。

 

どんな人にも伝わる内容を意識

プレスリリースの内容はどんな人にも伝わる内容を意識して作成することが重要です。

メディア担当者は全ての業界に詳しいというわけではないので、業界の専門用語などは分からないこともあります。専門用語を多用したプレスリリースを作成してしまうと、いくら商品・サービスが良くても内容が伝わらないことがあり、結果メディアに取り上げられないといったことも多くあります。どんな人にも伝わる内容を意識してプレスリリースを作成しましょう。

 

興味・関心を持ってもらえる情報を入れる

プレスリリースは事実を掲載し、分かりやすい内容が一番ではありますが、その中でも読み手に興味・関心を持っていただける情報を入れることも重要です。興味・関心を持っていただけるようにするには、以下のような要素を内容に盛り込んでみましょう。

 

• 社会性（時流、トレンドなど）
• 人間性（人柄、ドラマ性など）
• 貢献性（社会への良い影響など）
• 新規性（新技術、日本で初めてなど）
• 意外性（画期的、珍しいものなど）
• 特異性（独自のもの、他にはないターゲットなど）

 

業種業態を問わず着手できるプレスリリース

いかがでしたでしょうか？プレスリリースは、自社の情報などをメディアで多くのステークホルダーに届けることができる便利な手段です。つまり、小規模の会社や事業でも大企業と同様の施策を実施できるということになります。必ずメディア取り上げられるという保証はありませんが、業種業態を問わず着手できるので、活用してみる価値は大いにあります。活用することで効果的な集客へ繋げることができるので、今回の記事を参考にぜひ取り組んでみましょう。

 

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